任命を拒否されたくらいで学問が死ぬのであれば、そんな貧弱な学問なんて要らない
これまで慣例となっていた日本学術会議の会員候補６人の任命を菅政権が拒否したのが大きなニュースになって、日本中に、この怪しい組織の存在が浮き彫りとなりました。
この組織のメンバーの正体が透けて見えますね。
学問という名の下に、チャイナマネーで汚染された組織のようです。
このままでは日本は本当に危なかったと思いますが、まだまだ解体しなければならない組織もたくさんありますし、永久に国外追放しなければならないような人物もたくさんいますね。
政府は法整備をしっかりと行い、他国に技術を流出させると厳罰化されるようにしないといけません。
スパイ防止法の制定を反対したり、このような組織を後押ししているのは、帰化議員や親中派・親韓派といった議員です。
目先のお金に目がくらんで、これから先、永遠に汚名を残すようなことがあってはなりません。
目の前が真っ暗な韓国と違い、中国は長期的な政策をうってきます。
今は小金を渡しておいて、あとで大きな成果を得られるよう画策しているのです。
日本がこの中国の政策に加担してはいけません。
国のお金で研究をし、その成果を他国（中国）に売り渡すなんてあり得ないことです。
国民に理解せよというほうが無理な話です。
このニュースも、今のようなネットの環境が整っていなくて、テレビや新聞の報道しか情報を得られなければ、政府がひどいことをやったと騙されていたことでしょう。
しかしそれも、もう通用しなくなっています。
日本学術会議は騒ぎ立てたことがヤブヘビになってしまいました。
中国に技術を売り渡すような人間が任命されることがおかしいです。
日本の税金から研究費をもらうのであれば、日本のために尽くすしかありません。
それを中国に売り渡すようなことが、これまで行われていたかと思うとゾッとします。
これからは、こういった膿をどんどん出していかなければなりません。